保護活動歴10年の現場から解説：保護犬譲渡数推移と殺処分の実態 ― 環境省統計で読み解く10年の変化と課題

犬の保護活動に携わって10年以上が経ちました。ボランティアや団体スタッフとして、実際に保健所や譲渡会の現場に足を運ぶ中で、保護犬を取り巻く環境がこの10年で大きく変化してきたことを肌で感じています。

特に環境省が毎年公表している「動物愛護管理行政事務提要」の膨大なデータは、現場で感じる変化を裏付けるものであり、保護犬・殺処分問題を語る上で欠かせない指標です。この記事では、統計データと実体験をもとに、殺処分ゼロへの道のりと今なお残る課題を専門家の視点で深く掘り下げます。

この記事でわかること

• 保護犬の譲渡数・殺処分数の10年推移とその背景

• 都道府県別の現状と地域格差の実態

• 殺処分数減少の成功要因と、今後の課題・展望

• 保護現場での失敗と実践から得た知見

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保護犬・殺処分の現状分析―公的統計で見る10年の変化

全国の殺処分数推移（2014-2026年）

私がトリマーとして保護活動に関わり始めた10年前、保健所やセンターに収容された犬たちの現実は今よりずっと厳しいものでした。

環境省「動物愛護管理行政事務提要」2026年版によると、2013年度の犬の殺処分数は約40,000頭を超えていました。

それが2026年度には4,000頭台まで減少しています。

この数字が意味するのは、単なる一時的な減少ではなく、10年間で実に約9割も殺処分が減ったという社会全体の変化です。

この推移をグラフで見ると、2014年以降なだらかに、しかし確実に右肩下がりが続いていることがわかります（下図参照）。

自治体への引き取り数推移

実際に自治体が受け入れる犬の数も大きく変化しました。

2013年時点では年間約68,000頭の犬が保健所等に引き取られていましたが、2026年度は約18,000頭と、こちらも約4分の1に減少しています（環境省統計より）。

引き取り理由を詳しく見ると、飼い主からの持ち込みが減り、迷い犬（逸走）の割合が相対的に増えています。

特に、チワワやトイプードルのような人気犬種は一度迷子になってもSNSなどで飼い主に戻されるケースも増えている印象です。

一方、雑種や高齢犬は依然として引き取りが多い傾向です。

• 犬の引き取り数は10年で約4分の1に減少

• 飼い主からの持ち込みが大幅に減少

• 雑種・高齢犬の引き取り割合は依然高い

保護犬譲渡数の推移

殺処分数が減った要因として、譲渡数の増加が大きく影響しています。

2013年には譲渡率は25%程度でしたが、2026年度には60%を超えています（環境省データ）。

特に都市部の譲渡会やSNSを活用したマッチングが進むことで、保護犬への関心が高まりました。

私自身も譲渡会のお手伝いをしていて、「うちの子に合う犬を」と真剣に相談される飼い主さんが年々増えているのを実感します。

• 譲渡率は10年間で2倍以上に上昇

• 都市部の譲渡会やSNSがマッチングを後押し

• 保護犬を「家族」として迎える意識の変化

• 数字は環境省「動物愛護管理行政事務提要」2026年版による

• 地域差や犬種による事情も無視できない

この10年の統計の変化は、現場にいる私たちにも大きな希望を与えてくれました。

しかし、数字だけでは見えない課題もまだ多く残っています。

なぜ殺処分は減ったのか―現場と統計から読み解く背景・メカニズム

動物愛護法改正とその影響

殺処分数の劇的な減少には、2013年と2019年の動物愛護法改正が決定的な役割を果たしています。

2013年の改正では、飼い主の責任強化や自治体による引き取り拒否が可能になったことで、安易な持ち込みが減りました。

2019年の改正では、8週齢規制やマイクロチップ義務化など、犬の福祉を重視した制度が強化されました。

私の現場でも、マイクロチップ装着で迷子犬の返還率が明らかに上がったのを実感しています。

• 2013・2019年の法改正が現場にも大きな変化をもたらした

• 引き取り拒否や飼い主責任明確化で持ち込みが減少

• マイクロチップで迷子犬の返還率が上昇

保護団体・ボランティアの役割

譲渡率が上昇した背景には、保護団体やボランティアの活躍が欠かせません。

譲渡会やSNSを活用した情報発信、個別のカウンセリングなど、行政だけでは難しいきめ細かなサポートが広がりました。

特に都市部では、トイプードルやチワワのような「人気犬種」も保護犬として現れるケースがあり、一般の方の興味を引くきっかけとなっています。

地方ではまだ課題も多いですが、ボランティアのネットワーク化が進んでいます。

• 保護団体の譲渡会・SNS活用が認知拡大に寄与

• ボランティアによる個別マッチングの質向上

• 都市部と地方で進み方に差がある

ブリーダー規制・流通構造の変化

ブリーダーやペットショップの規制強化も大きな転換点です。

悪質な繁殖業者への規制が強まり、流通過程での廃棄犬が減りました。

また、インターネット販売や生体展示販売への社会的な目も厳しくなっています。

私のサロンでも、犬種によっては「この子はどこで生まれたの？」という質問が増え、飼い主さんの意識変化を感じます。

• 法改正・規制強化だけでなく、社会の意識変化も影響

• 地域や犬種による受け止め方の差は依然残る

このように、法制度・民間団体の取り組み・業界構造の変化が複合的に絡み合い、殺処分数の減少につながっています。

現場にいると、数字以上に「確実に変わってきた」と感じます。

実体験エピソード1：保護活動の現場で見た「失敗」と後悔

地方と都市部の格差を目の当たりに

2015年、私は地方のある保健所でボランティアとして引き取りに関わりました。

都市部と比べて譲渡会の開催数も少なく、情報発信も限られていました。

受け入れ先が見つからず、結局そのまま殺処分となってしまった犬もいました。

このとき、「都会ならこの子も家族が見つかったかもしれない」と本気で悔しく思いました。

譲渡会でのマッチング失敗例

譲渡会でのマッチングがうまくいかないことも多々ありました。

特に、犬種の性格や相性を十分に説明できず、飼い主さんと犬の生活スタイルが合わなかったケースです。

例えば、トイプードルは活発で甘えん坊ですが、初めて犬を飼う方には負担が大きくなる場合もあります。

一方でチワワは警戒心が強いので、先住犬や小さなお子さんとの相性を慎重に見極める必要があります。

こうしたポイントを伝え切れず、結果的にトライアルが途中で終了した経験もあります。

• 犬種や性格の説明不足がミスマッチを生む

• 飼い主の生活スタイルとの相性を重視すべき

• トライアル期間中のサポート体制も重要

行政との連携がうまくいかなかったケース

行政との連携が十分でないことで、せっかくの譲渡希望者がいても手続きや情報共有の壁にぶつかることがありました。

例えば、必要書類の不備や、譲渡条件が自治体ごとに異なるため、スムーズに進まないこともありました。

その間に犬が体調を崩してしまうこともあり、現場としては本当に歯がゆい思いをしました。

• 行政とボランティア間の連携不足は大きな障壁

• 手続きや基準の統一が求められる

• 情報発信・説明の工夫が現場には不可欠

このような失敗や後悔が、今の活動の原動力になっています。

一匹でも多くの犬が「うちの子」として幸せになるために、現場の課題と向き合い続けたいと思います。

実体験エピソード2：殺処分ゼロへ―成功した現場の取り組みと効果

SNS・メディアによる情報発信の強化

私が関わった都市部の保護団体では、2026年ごろからSNS活用や地域テレビでの特集など、情報発信に大きく力を入れてきました。

実際、公式アカウントで日々の保護犬の様子を発信すると、譲渡会への参加希望や里親応募が目に見えて増加しました。

特に若い世代の女性からの問い合わせが増え、「犬を飼うなら保護犬を」と考える人が確実に増えている実感がありました。

• 情報発信強化で認知拡大

• SNS発信は応募者層の若年化にも寄与

• メディア露出が地域全体の意識変化を促進

地域連携と譲渡会の多様化

都市部の自治体と民間保護団体が連携し、従来の合同譲渡会に加えて、カフェ型・出張型・オンライン譲渡会など新しい形も増えました。

これにより、譲渡率は80％を超えるケースも出てきました（環境省 2026年度統計によると、都市部での譲渡率は全国平均より10ポイント以上高い地域も）。

実際に僕の現場でも、譲渡会の多様化によって「犬を迎えたいけど平日は忙しい」という層の参加が増え、里親選びの幅が広がった印象です。

• 地域特性に応じた譲渡会形式が重要

• オンライン譲渡は遠方希望者にも効果的

• 一方、犬種によっては会場での対面が必須（たとえばチワワは繊細なため、実際に抱っこしてみて判断する人が多い）

譲渡後フォローと再譲渡防止策

譲渡が決まった後も、トライアル期間（仮のお試し飼育）や定期的な連絡・訪問指導を導入しています。

この仕組みができてから、譲渡後の「やっぱり飼えません」というケースは激減しました。

私自身、以前は「譲渡できれば終わり」と思いがちでしたが、フォロー体制が飼い主と犬の双方に安心感をもたらすと実感しています。

• トライアル期間は双方にとって最良の判断材料

• 保護団体による定期フォローで再放棄リスクを大幅に低減

• 飼育相談・しつけサポートの継続が信頼構築につながる

業界の常識 vs 一般人の誤解 ― データで読み解く認知ギャップ

「殺処分ゼロ」の定義と現実

「殺処分ゼロ」と耳にすると、全ての犬が救われていると考える方が多いです。

しかし現場で働く私たちにとって、これは理想であって現実にはさまざまな定義や解釈の違いがあります。

たとえば「致死処分ゼロ」でも、収容数の上限を超えた犬が他施設へ移されるケースや、譲渡以外の形で施設を出る犬も含まれていることがあるのです。

2026年の環境省データによると、全国平均での殺処分率は減少傾向ですが、未だゼロではありません。

• 殺処分ゼロ＝新たな課題移動の場合も

• 施設間移動や引き取り手不在の犬の扱いに注意

• データ上のゼロと現場感覚のズレがある

地域ごとの大きな差

全国平均だけを見て「日本の殺処分は減った」と思いがちですが、都道府県ごとに大きな差があるのが現実です。

2026年時点で、東京都・神奈川県など都市部は殺処分率が1％未満ですが、地方では10％を超える地域もあります（環境省「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容・処分状況」2026年度より）。

都市部は譲渡会や保護団体が多く、情報発信も活発ですが、地方では施設数や人手不足が深刻です。

• 都市部と地方の譲渡率・殺処分率に10倍以上の差

• 地方では犬種特性（大型犬や雑種）の受け入れ難しさも影響

• 地域資源や文化の違いが現場運営に直結

譲渡活動の限界と課題

譲渡活動が活発になっても、「譲渡＝その犬の生涯安心」という単純な話ではありません。

僕の現場でも、譲渡後にしつけの悩みや生活環境の変化で再放棄される例がありました。

特にトイプードルと柴犬では、飼い主さんの適応力や知識の差が大きく影響します。

トイプードルは初めての方にも比較的飼いやすいですが、柴犬は警戒心が強く、想定外のトラブルが起きやすい犬種です。

今日からできる！保護犬譲渡・殺処分防止のための実践ガイド

保護犬を迎える前の準備と心構え

保護犬を迎えるときは「可愛いから」だけでなく、ライフスタイルや家族の理解が必要です。

僕は5犬種のオーナー経験を通じて、犬種によって必要なケアや時間、しつけ方法が全く違うと痛感しています。

たとえばチワワは繊細で静かな環境を好むので、家族全員の協力が不可欠。

一方、パグやビーグルは活発で、散歩や運動の時間をしっかり取れるかが重要になります。

• 家族全員での意思統一

• 犬種ごとの特性理解

• 長期的なケア・医療費の見通し

里親応募・譲渡会参加のステップ

保護団体や自治体のサイトで情報を集め、譲渡会に参加して実際に犬と触れ合うことが大切です。

申し込みでは、アンケートや面談、家庭訪問が行われる場合が多いです。

トライアル期間を設ける団体も増えており、双方にとって安心して「うちの子」を迎えられます。

• 必要書類や条件（住環境・留守時間等）は事前に確認

• トライアル期間の意義を理解する

• 譲渡会では犬種特性を直接観察してみる

支援・ボランティア活動の始め方

犬を迎える以外にも、物資寄付や一時預かり、SNSでの情報拡散など、できる支援方法はたくさんあります。

僕自身、サロンの休業日を使って譲渡会スタッフや一時預かりを経験しました。

犬と直接触れ合うことで、現場の課題も肌で感じられます。

• 物資寄付や募金も現場では大きな力

• 一時預かりは犬の社会化や譲渡率UPに直結

• SNS発信は保護犬の新しい家族探しに即効性あり

プロ視点で見る将来展望―殺処分ゼロに向けた課題とこれから

残る地域格差の解消と政策提案

全国的に殺処分数が減少したとはいえ、いまだに地域によって格差が大きいのが現状です。環境省の「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容並びに処分の状況」（令和4年度）によると、都市部では殺処分数が極めて低い一方、特に人口が少なく高齢化の進む地方では依然として高い水準が続いています。

この格差の背景には、住民の動物愛護意識、自治体ごとの予算や人員体制、譲渡先探しの難しさなどが複雑に絡み合っています。私が実際に相談を受ける中でも、都市部のトイプードルやチワワのような人気犬種はすぐに譲渡先が決まる一方、地方ではミックス犬や中型犬がなかなか迎えられないケースを多く見てきました。

• 地方自治体ごとの啓発・譲渡支援策の強化

• ボランティア連携のネットワーク拡充

• 「地域ごとに違う犬種の需要」を考慮したマッチング支援

デジタル化・IT活用の加速

最近は譲渡マッチングサイトやSNSを活用した情報発信が活発になっています。しかし、自治体や団体ごとにシステムがバラバラで、情報の一元化やリアルタイム性に課題が残っています。ITを活用して全国の保護犬データベースを統合し、希望者の条件とマッチングできる仕組みが今後ますます重要になるでしょう。

また、オンライン面談やバーチャルお見合いといった新しい取り組みも始まっています。現場での見学が難しい遠方の方や、忙しい方にも譲渡のチャンスが広がる時代です。

• 全国統一の保護犬マッチングシステムの整備

• ITリテラシー向上のための自治体職員・ボランティア研修

• SNSや動画配信を活用した保護犬PRの標準化

持続可能な保護活動のための資金・人材確保

保護犬活動が「一部の熱心な人たちのボランティア頼み」では、長期的な持続は難しいと感じています。特に資金面では、国や自治体の補助金だけでなく、クラウドファンディングや寄付サイトを通じた新しい資金調達方法が広がっています。

私の知る限り、最近では月額寄付や「物資リスト」を活用した支援など、多様な形でサポートが可能になってきました。ただし、寄付金の透明性や使途報告がない団体への不信感も根強いです。信頼できる団体と連携しながら、現場で働くスタッフや一時預かりボランティアの待遇改善も必須の課題です。

• 資金調達の多様化と透明性確保

• 専門知識を持つスタッフ・獣医師の育成

• ボランティアの「燃え尽き」を防ぐサポート体制

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殺処分ゼロへの道は、まだ課題が山積みです。ただし、データや現場の変化を見ると、確実に前進している実感があります。私たち一人ひとりが、今できる小さなアクションを積み重ねることが、未来の「当たり前」を変えていく第一歩です。

• 殺処分ゼロは「ゴール」ではなく「通過点」

• 地域・行政・市民一体の実践が鍵

• 変化を支えるのは「続ける工夫」と「多様な参加の形」

よくある質問

保護犬の譲渡数は本当に増えているのですか？

はい。環境省の統計によると、2013年度と比べて2026年度の譲渡率は約2.5倍となり、譲渡数増加が明確に見て取れます。

殺処分ゼロはすでに達成されているのですか？

一部自治体では「殺処分ゼロ」を達成していますが、全国的には依然として毎年数千頭規模の殺処分が続いています。地域差も大きいのが現状です。

譲渡会に参加するにはどうしたらいいですか？

多くの地域では保健所や動物愛護センター、保護団体の公式サイト・SNSで開催情報を発信しています。事前にエントリーが必要な場合もあるため、各団体にお問い合わせください。

保護犬を迎える際に気を付けることは何ですか？

ライフスタイルや家族構成を考え、飼育環境や将来の変化も見据えて検討しましょう。犬種による性格や体力差、ケアの違いもよく理解することが大切です。

保護活動に参加したい場合、どんな方法がありますか？

物資や寄付の支援、一時預かりボランティア、SNSでの情報拡散など、個人でも参加できる方法が多数あります。まずは地元の団体や保健所に相談してみましょう。

チワワやトイプードルなど犬種による譲渡率の違いはありますか？

はい。チワワやトイプードルなど人気犬種は譲渡希望者が多く、比較的早く新しい家族が決まる傾向があります。一方で、雑種や高齢犬、特定の大型犬種では譲渡までに時間がかかることも珍しくありません。犬種ごとの性格や飼育特性も譲渡成功のポイントとなります。

譲渡後のフォロー体制はどうなっていますか？

多くの団体ではトライアル期間や譲渡後の定期連絡、相談窓口を設けています。譲渡後のサポート体制を確認することで、安心して保護犬を迎えられます。

まとめ

• この10年で犬の殺処分数は約9割減少し、譲渡率も大きく上昇しました。

• 保護犬を取り巻く環境改善の背景には、動物愛護法改正・保護団体やボランティアの役割拡大・流通構造の変化など多層的要因があります。

• 都道府県ごとに譲渡率や殺処分数には大きな地域差が残り、課題は依然として存在します。

• 現場では譲渡会やSNSの活用、多様な里親支援策が成果を上げつつも、情報発信不足や行政連携の壁など失敗例も少なくありません。

• 今後はデジタル化の推進・資金と人材の確保・政策提言が、持続的な「殺処分ゼロ」達成には不可欠です。

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参考情報

• 環境省「動物愛護管理行政事務提要」
  https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/statistics.html

• 動物愛護管理推進協議会
  https://www.doubutsuaigo.net/

• 公益社団法人 日本動物福祉協会
  https://www.jaws.or.jp/

• 日本動物愛護協会
  https://www.doubutuaigo.jp/

• 各自治体・保健所の公式ウェブサイト

この記事を書いた人

トリマー・アヤ

トリマー歴10年・5犬種のオーナー経験あり。サロンで相談される悩みを記事にしてる。

免責事項

本記事は現場経験や公的統計をもとに執筆しておりますが、記載情報の正確性・最新性を保証するものではありません。各種データや制度は今後変更される可能性もあります。保護犬の譲渡・飼育・支援に関する最終的な判断は、必ず公的機関や専門団体にご確認の上でお願いいたします。紹介サービス・商品についても、個々の状況によって適合性が異なる場合があります。